同種細胞療法は、活発な市場に支えられて、2022年以降成長が続くと専門家の間で予測されています。
こうした製品は、多くの人々の健康に資するだけでなく、サプライチェーンの複雑化を抑える可能性も秘めています。健康なドナーから患者への同種細胞製品は、比較的容易に拡大できる一方、自家細胞療法の場合、重病患者から採取した細胞を扱わざるを得ないという最大の課題があります。こうした複雑な状況があるため、研究現場ではCAR-T免疫療法などの治療法に同種細胞を用いる可能性を検討しています。
しかし同時に、同種細胞療法ははるかに総合的なスケールアップ戦略が欠かせません。マスター細胞バンクやワーキング細胞バンク、最終的には製品づくりのために、再現性を損なうことなく細胞を拡大培養していくには、目標収率(1ロット対多型の治療法の場合は収率も大きくなる傾向)だけでなく、労働力、売上原価、スペース、期限といったプレッシャーが拡大培養計画にどこまで影響するのかも考えておく必要があります。
さらに、こうした治療法に接着依存性培養を用いる場合、細胞加工はますます困難になります。マイクロキャリアのようなバイオリアクター技術は、接着細胞の利用を前提にしていますが、マイクロキャリアは患者に渡る前に治療薬から除去する必要があるため、完璧な選択肢とは考えられていません。
Waisman Biomanufacturing社(Waisman社)は、ヒト胚性幹細胞バンク、間葉系間質細胞、その他の細胞株のポートフォリオを対象に、生産能力の増強をめざしてはいるものの、この課題を抱えていました。こうした悩みは同社に限らず、業界の多くの企業に共通しています。同社は、施設の大規模改修やスタッフの大量採用は避けたい意向だったため、保守整備が少なくて済み、立体的に大きく拡張できる多層型システムの導入に動きました。
気になる導入結果は生産能力250%増を達成。しかも、コストはわずか20〜25%増に収まったことを考えれば、導入は成功だったと言っていいでしょう。