コーニングインコーポレイティッド(NYSE: GLW)は本日、革新的で透明性が高く、強度の高いガラスセラミック材料であるCorning® Gorilla® Glass Ceramic （コーニング ゴリラ ガラス セラミック）を発表しました。これにより、より多くのモバイルデバイスに高度な強靭性をもたらすことができます。Gorilla Glass Ceramicは、競合するアルミノケイ酸塩ガラスと比較して、粗い表面での落下に対する耐性を大幅に向上することが可能です。この新しい材料により、コーニングの耐久性に優れたカバーガラスのポートフォリオが広がります。
「Gorilla Glassは、強度と弾力性で評判を築いてきました。今回の新しいガラスセラミック材料も、この伝統を継承しています。強度を高めるように設計されたGorilla Glass Ceramicは、ディスプレイカバーや筐体用の、高品質で耐久性のある素材のイノベーションとエンジニアリングに取り組む私たちのコミットメントをさらに強化するものです。」と、Corning® Gorilla® Glass部門のバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるデヴィッド・ヴェラスケス（David Velasquez）は述べています。
コーニングのラボ実験では、Gorilla Glass Ceramicは、アスファルトを模した表面に1メートルの高さから10回繰り返し落下しても破損を免れました。一方、代替のアルミノケイ酸塩ガラスは、通常、最初の落下に耐えることができませんでした。
Gorilla Glass Ceramicは、高く評価されているコーニングのGorilla Glassポートフォリオの最新製品です。今後数か月以内に、Motorola社のデバイスで市場に出る予定です。
コーニングは、170年以上にわたり、ガラスおよびガラスセラミック材料において世界をリードするイノベーターの1つです。同社は、電子機器向けの世界初の透明、無色、高強度のガラスセラミック材料を発明しました。コーニングは、モバイルデバイスの耐久性を向上させ、世界中のお客様の進化するニーズを満たす新しいガラスおよびガラスセラミック材料を継続的に開発しています。
将来の見通しに関する注意点
本リリースおよびマネージメントのコメントにおいて、過去の事実または情報ではない記述や、「will （～になる）」、「believe（～と考えている）」、「anticipate（～と予測する）」、「expect（～と予想している）」「intend（～する意向である）」「plan（～を計画している）」、「seek（～を試みる）」、「see（～と見込んでいる）」、「would （～だろう）」、「target（目標とする）」その他類似の表現を含む記述はすべて「将来の見通しに関する記述」です。こうした記述は、1995年米国民事訴訟改革法の「セーフハーバー」規定に沿ったものであり、経済、競合、法制度の変化に関連する予測や想定が含まれます。また、程度の差はあれ、本質的には不確実である将来の事象に関する記述となります。これらは不確実性の影響を受ける可能性があり、多くの場合、当社の管理が及ばないものです。 将来の発展が経営陣の期待に沿っているという保証はありません。また、様々な要因によって、実際の結果が当社の予想と大きく異なる場合もあります。当社は、こうした将来の見通しに関する記述について、更新する義務を負うものではありません。
当社は、これらの将来の見通しに関する記述は、とりわけ、現在の見通しおよび予測、一般的な経済状況、当社の事業に関する知識、および当社に影響を与える主要業績評価指標に関する合理的な仮定に基づいていると考えていますが、実際の結果は大きく異なる可能性があります。将来の見通しに関する記述で明示的ないし暗示的に表明した予想と、実際の結果との大きな乖離の原因となり得るリスク、不確実性その他要因には次のようなものがありますが、これらに限るものではありません。COVID-19 （新型コロナウイルス感染症）感染拡大の期間および深刻度、それに伴う当社各事業部門の需要、人事、オペレーション、およびグローバルサプライチェーンへの影響。グローバルなビジネス、財政・経済および政治的状況による影響。関税及び輸入税。米ドルと他国通貨（主に日本円、台湾ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン）の為替変動。製品需要および業界の生産能力。競合製品や価格設定。重要な部品および材料の入手可能性やコスト。新製品の開発と商品化。大手顧客からの注文や需要。計画レベルの四半期配当の支払いや株買い戻しに影響をもたらす可能性があるキャッシュフローや収益等の量と時期。テロ活動・サイバー攻撃・武装紛争・政情／財政不安・自然災害・大規模な健康衛生問題による事業中断の可能性。盗難・サイバー攻撃・または情報技術インフラストラクチャの中断による知的財産の損失。サプライチェーン、設備・施設・ITシステムまたはオペレーションの予期せぬ停止。規制や法制度の変更による影響。予測顧客需要レベルに沿った資本支出調整能力。テクノロジー変化の速度。特許の行使能力および知的財産権・営業秘密の保護能力。不利な訴訟。製品およびコンポーネントの性能に関する問題。重要な社員の保持。顧客の収益ある事業活動の維持能力や継続的事業活動および製造施設拡張への投資のための資金調達能力および期限内の債権支払能力。大口顧客の損失。税制改正。税務当局による監査の影響。法律制定や政府規制その他政府の活動および調査の潜在的な影響。コーニングのSECファイリングに詳述されているその他のリスク等。
これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。
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