コーニングインコーポレイティッド（NYSE：GLW）は本日、表裏両面から映像を見ることができ、高い透明度と輝度を実現する透明ディスプレイについて、長年の顧客である株式会社ジャパンディスプレイ（JDI）との新たなコラボレーションを発表しました。
透明ディスプレイは、対面でのコミュニケーションに役立つ情報を提供するとともに、ユーザーの環境とシームレスに統合する美しいデザインを実現する可能性を秘めています。小型から中型への応用では、翻訳が必要になる店頭や窓口での対話に有用であり、大型では、建築用・自動車用窓ガラスなどに機能性と美しさを加えることが可能となります。
コーニングは、液晶ディスプレイの業界標準として広く知られる、Corning® EAGLE XG® Glassを2枚使用した、JDIの透明ディスプレイ「Rælclear（レルクリア）」の改良版を展示します。JDI独自のバックプレーン技術とともに、寸法安定性・表面品質に優れたこのガラス基板は、業界トップクラスの透過率84%を達成し、ガラスの透明感を保ちつつ、より明るく、より均一なディスプレイを実現しています。
古川 貴浩 コーニングジャパン株式会社 代表取締役社長兼、コーニングインターナショナル株式会社 取締役副社長は、次のように述べています。「コーニングとJDIは、2017年より技術協力プログラムを開始し、新規事業開発に尽力してきました。透明ディスプレイは、こうした取り組みにおける最重要プロジェクトのひとつです。数年にわたる緊密な協業が、今回の画期的な製品の発表として実を結んだことを誇りに思っています。」
コーニングは、5月23日～25日に米国カリフォルニア州ロサンゼルスで開催されるSID Display Weekの展示ブースにおいて、今回のプロトタイプをはじめ、MiniLEDやMicroLED向けのガラスベースのソリューションなど、複数のディスプレイイノベーションを紹介します。
将来の見通しに関する注意点
本リリースおよびマネージメントのコメントにおいて、過去の事実または情報ではない記述や、「will （～になる）」、「believe（～と考えている）」、「anticipate（～と予測する）」、「expect（～と予想している）」「intend（～する意向である）」「plan（～を計画している）」、「seek（～を試みる）」、「see（～と見込んでいる）」、「would （～だろう）」、「target（目標とする）」その他類似の表現を含む記述はすべて「将来の見通しに関する記述」です。こうした記述は、1995年米国民事訴訟改革法の「セーフハーバー」規定に沿ったものであり、経済、競合、法制度の変化に関連する予測や想定が含まれます。また、程度の差はあれ、本質的には不確実である将来の事象に関する記述となります。これらは不確実性の影響を受ける可能性があり、多くの場合、当社の管理が及ばないものです。 将来の発展が経営陣の期待に沿っているという保証はありません。また、様々な要因によって、実際の結果が当社の予想と大きく異なる場合もあります。当社は、こうした将来の見通しに関する記述について、更新する義務を負うものではありません。
当社は、これらの将来の見通しに関する記述は、とりわけ、現在の見通しおよび予測、一般的な経済状況、当社の事業に関する知識、および当社に影響を与える主要業績評価指標に関する合理的な仮定に基づいていると考えていますが、実際の結果は大きく異なる可能性があります。将来の見通しに関する記述で明示的ないし暗示的に表明した予想と、実際の結果との大きな乖離の原因となり得るリスク、不確実性その他要因には次のようなものがありますが、これらに限るものではありません。COVID-19 （新型コロナウイルス感染症）感染拡大の期間および深刻度、それに伴う当社各事業部門の需要、人事、オペレーション、およびグローバルサプライチェーンへの影響。グローバルなビジネス、財政・経済および政治的状況による影響。関税及び輸入税。米ドルと他国通貨（主に日本円、台湾ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン）の為替変動。製品需要および業界の生産能力。競合製品や価格設定。重要な部品および材料の入手可能性やコスト。新製品の開発と商品化。大手顧客からの注文や需要。計画レベルの四半期配当の支払いや株買い戻しに影響をもたらす可能性があるキャッシュフローや収益等の量と時期。テロ活動・サイバー攻撃・武装紛争・政情／財政不安・自然災害・大規模な健康衛生問題による事業中断の可能性。盗難・サイバー攻撃・または情報技術インフラストラクチャの中断による知的財産の損失。サプライチェーン、設備・施設・ITシステムまたはオペレーションの予期せぬ停止。規制や法制度の変更による影響。予測顧客需要レベルに沿った資本支出調整能力。テクノロジー変化の速度。特許の行使能力および知的財産権・営業秘密の保護能力。不利な訴訟。製品およびコンポーネントの性能に関する問題。重要な社員の保持。顧客の収益ある事業活動の維持能力や継続的事業活動および製造施設拡張への投資のための資金調達能力および期限内の債権支払能力。大口顧客の損失。税制改正。税務当局による監査の影響。法律制定や政府規制その他政府の活動および調査の潜在的な影響。コーニングのSECファイリングに詳述されているその他のリスク等。
これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。
ウェブによる情報開示について
企業ウェブサイトおよびソーシャルメディアチャネルを用いた重要情報の開示に関する米国証券取引委員会（SEC）のガイダンスに基づき、コーニングインコーポレイティッド（以下「コーニング」）は、投資家、メディアおよびその他利害関係者の皆様に対して、コーニングウェブサイト(https://www.corning.com/worldwide/en/about-us/news-events.html)を、投資家にとって重大とみなされ得る情報など当社に関する重要情報や、本プレスリリースまたは他のプレスリリースの補足情報を発表する場として使用する意向であることをお知らせします。ウェブサイトおよびコーニングが利用しているソーシャルメディアのリストは、随時、当社メディアおよびウェブサイト上で更新していきます。投資家、メディアおよびその他利害関係者の皆様におかれましては、SECへの提出書類、プレスリリース、カンファレンスコール、ウェブキャストに加え、上記ウェブサイトおよびソーシャルメディアチャネルを通じて発表する情報をご確認いただきますようお願いします。
