Corning Introduces Corning® Gorilla®
Glass Victus™, The Toughest Gorilla
Glass Yet For Mobile Consumer
Electronics

ニュースリリース
企業情報
コーニング、Gorilla Glass史上最高のタフさを誇る、モバイルコンシューマーエレクトロニクス向けCorning® Gorilla® Glass Victus™を発表
コーニング、Gorilla Glass史上最高のタフさを誇る、モバイルコンシューマーエレクトロニクス向けCorning® Gorilla® Glass Victus™を発表
ニューヨーク州コーニング発 | コーニングインコーポレイティッド | 2020年7月23日
Gorilla Glass史上初めて耐落下性と耐擦傷性の両方を大幅に改善、耐久性向上を求める消費者の声に対応

コーニングインコーポレイティッド(NYSE: GLW)は本日、ガラステクノロジーにおける画期的製品となるCorning® Gorilla® Glass Victus™を発表しました。スマートフォン、ノートPC、タブレット、ウェアラブル向けに最もタフなデバイスガラスを提供してきた当社の10年以上におよぶ経験から生まれたGorilla Glass Victusは、競合のアルミノシリケートガラスと比較し、耐落下性と耐擦傷性が大幅に向上し、消費者およびメーカー双方にこれまでにないタフさを提供します。

ジョン・ベイン、モバイルコンシューマーエレクトロニクス部門シニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーは、次のようにコメントしています。「当社が広範囲に実施した消費者調査の結果、耐落下性と耐擦傷性の向上が消費者の重要な購入決定要素であることが分かりました」

スマートフォンの世界三大市場である中国、インド、および米国では、 スマートフォン購入において「耐久性」は、デバイスの「ブランド」に次いで重要な検討事項です。コーニングが実施した調査では、画面サイズやカメラの品質、デバイスの薄さなどの特長に対し、耐久性は2倍重要であり、消費者は、耐久性が高まるのであれば、その分費用が上がってもよいと考えていることが分かりました。さらに、コーニングが90,000人以上の消費者からのフィードバックを分析した結果、耐落下性および耐擦傷性を重視する声は、この7年間でほぼ倍増していました。 

「スマートフォンは落としたら壊れてしまう可能性がありますが、私たちがより優れたガラスを開発する中で、より多くの落下にも破損を免れるようになりました。しかし同時に、目に見えるレベルの擦傷も増え、擦傷がデバイスの使いやすさにも影響を及ぼしかねません。そこで、社内の技術者に対して、一つの目標として“耐落下性または耐擦傷性のみ”に集中するのではなく、“耐落下性と耐擦傷性の両方”の改善を求めました。こうして生み出されたのがGorilla Glass Victusです」とジョン・ベインは述べています。

ラボテストで、Gorilla Glass Victusは固く粗い表面への耐落下性が最大2mまで向上しています。競合のアルミノシリケートガラスの場合、通常80cmに満たない高さからでも破損してしまいます。Gorilla Glass Victus は、耐擦傷性でもCorning® Gorilla® Glass 6から最大2倍向上しています。競合のアルミノシリケートガラスに比べると、最大4倍の耐擦傷性を有しています。

Gorilla Glassはこれまでに全世界80億台以上のデバイスと45を超える大手ブランドに採用されています。コーニングは、モバイルコンシューマーエレクトロニクス(MCE)市場アクセスプラットフォームを通じて、性能の向上やこれまでにない接続性・画期的デザインの実現、仮想現実(AR)による没入型ユーザーエクスペリエンスや3D センシングのサポートなど、半導体製品用ガラス・光学部品や市場をリードするカバーガラスで今後もイノベーションを創出していきます。

近日、サムスンがGorilla Glass Victusの最初の採用カスタマーとなる予定です。

その他の情報、ビデオ、写真などは、メディアリソースセンターをご確認ください。

※参考動画:ジョン・ベイン(コーニングインコーポレイティッド モバイルコンシューマーエレクトロニクス シニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー)によるCorning Gorilla Glass Victus紹介ビデオ(日本語字幕付き)はこちらからご覧いただけます。




将来の見通しに関する注意点


本リリースには、(1995年米国民事訴訟改革法の意味における)「将来の見通しに関する記述」が含まれます。これはコーニングの業績および事業活動に関する現時点での予測や想定に基づくものであり、実際の結果との大きな乖離の原因となり得るリスク、不確実性を含みます。こうしたリスクおよび不確実性には次のようなものがあります。昨今のCOVID-19 (新型コロナウイルス感染症)の感染拡大の発生の期間および深刻度、それに伴うビジネスの需要、オペレーション、およびグローバルサプライチェーンへの影響。コーニングによる買収・売却その他同様の取引。グローバルなビジネス、財政・経済および政治的状況による影響。関税及び輸入税。米ドルと他国通貨(主に日本円、ニュー台湾ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン)の為替変動。製品需要および業界の生産能力。競合製品や価格設定。重要な部品および材料の入手可能性やコスト。新製品の開発と商品化。大手顧客からの注文や需要。計画レベルの四半期配当の支払いや株買い戻しに影響をもたらす可能性があるキャッシュフローや収益等の量と時期。テロ活動・サイバー攻撃・武装紛争・政情/財政不安・自然災害・大規模な健康衛生問題による事業中断の可能性。設備・施設・ITシステムまたはオペレーションの予期せぬ停止。規制や法令の策定による影響。予測顧客需要レベルに沿った資本支出調整能力。テクノロジー変化の速度。特許の執行能力および知的財産権・営業秘密の保護能力。不利な訴訟。製品コンポーネントの性能に関する問題。重要な社員の保持。主にディスプレイテクノロジー部門における、顧客の収益ある事業活動の維持能力や継続的事業活動および製造施設拡張への投資のための資金調達能力および期限内の債権支払能力。大口顧客の損失。2017年減税雇用法(Tax Cuts and Jobs Act)を含む税制改正。税務当局による監査の影響。法律制定や政府規制その他政府の活動および調査等。これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。将来の見通しに関する記述は、あくまで公表日現在における予想です。コーニングは、新たな情報や将来の事象に照らして、将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。


これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。将来の見通しに関する記述は、あくまで公表日現在における予想です。コーニングは、新たな情報や将来の事象に照らして、将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。


ウェブによる情報開示について


企業ウェブサイトおよびソーシャルメディアチャネルを用いた重要情報の開示に関する米国証券取引委員会(SEC)のガイダンスに基づき、コーニングインコーポレイティッド(以下「コーニング」)は、投資家、メディアおよびその他利害関係者の皆様に対して、コーニングウェブサイト (http://www.corning.com/worldwide/en/about-us/news-events.html) を、投資家にとって重大とみなされ得る情報など当社に関する重要情報や、本プレスリリースまたは他のプレスリリースの補足情報を発表する場として使用する意向であることをお知らせします。ウェブサイトおよびコーニングが利用しているソーシャルメディアのリストは、随時、当社メディアおよびウェブサイト上で更新していきます。投資家、メディアおよびその他利害関係者の皆様におかれましては、SECへの提出書類、プレスリリース、カンファレンスコール、ウェブキャストに加え、上記ウェブサイトおよびソーシャルメディアチャネルを通じて発表する情報をご確認いただきますようお願いします。


コーニングについて


コーニング(www.corning.com)は、材料科学における世界的有数のリーディングイノベーターとして、創業以来169年にわたり人々の暮らしを変える発明を重ねてきました。ガラス科学、セラミックス科学、光学物性に関する圧倒的な専門知識と、強力な製造・エンジニアリング能力を武器に、産業に変革をもたらし人々の暮らし向上につながるような、様々な定番製品を開発してきました。研究開発およびエンジニアリングへの継続的投資、革新的な材料およびプロセスの独自の組み合わせ、そして各業界で世界をリードするお客様との深い信頼に基づく協力関係により、大きな成果をあげてきました。コーニングの能力は幅広く応用可能で相乗的な効果を発揮します。こうした能力を武器に、絶え間ない市場ニーズの変化に応えるべく進化し、変動の激しい業界において、お客様の新たなビジネス機会の創出をサポートしています。現在、モバイルコンシューマーエレクトロニクス、オプティカルコミュニケーション、オートモーティブ、ライフサイエンス、ディスプレイの各市場で事業を展開しています。