コーニングインコーポレイティッド (NYSE: GLW) は、月曜日、2020 Consumer Electronics Show（CES）（ブース番号628、Westgate Paradise Center）において、自動車業界のパートナーに採用された当社新機能ガラスイノベーションを展示すると発表しました。ブースでは、Corning® ColdForm™テクノロジーによるAutoGrade™ Gorilla Glassを採用した最新自動車であり、自動車業界における重要なイノベーションをコンセプトから具現化したモデルである、GACのAion LXを展示します。
コーニングオートモーティブガラスソリューション、バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのマイク・クニゴニスは次のようにコメントしています。「昨年のCES 2019において、厳格な業界基準を満たしつつ、高い統合性を有する車載インテリア用ディスプレイを実現する、業界初のAutoGrade ソリューションを発表しました。それから一年かけて、同ソリューションのテクノロジーや市販化、そして中国・合肥の新工場設立の生産能力増強などに多額の事業投資を行ってきました。今年のCESでは、こうした取り組みにおける市販レベルの成果をご紹介します。そのひとつが、当社最新の機能性ガラス製品とプロセスソリューションを搭載したAion LXです。」
クニゴニスは次のようにも述べています。「Aion LXの車載インテリア用曲面ディスプレイは、特許取得済みのColdFormテクノロジーの素晴らしい応用例です。使い慣れたスマートフォンのようなタッチ操作性を備え、ドライバーに高い没入体験をもたらします。実際、Aion LXの『ADiGo Space』と呼ばれるGAC初の曲面デュアルディスプレイモジュールは、現代の自動車向けに設計された反射防止・加飾カバーガラス技術を用いた、業界最大のインテリア用ディスプレイシステムを搭載しています。」
また、クニゴニスは次のように続けています。「GACのADiGo Spaceは、お客様に先進の製造能力を提供しつつ、より革新的な車載インテリア用ディスプレイ設計を実現する、という私たちの取り組みを示す一例に過ぎません。LGE、Visteon、BOE、VIA Optronicsなど、自動車サプライチェーン全体にわたる企業と協力して、より革新的な車載ソリューションの市販化を実現していく中で、当社車載用ガラス技術の採用ペースは増加の一途をたどっています。」
CESでは、モバイルコンシューマーエレクトロニクス、ディスプレイ、自動車業界の最新トレンドを実現する先進ガラスソリューションを展示します。
将来の見通しに関する注意点
本リリースには、（1995年米国民事訴訟改革法の意味における）「将来の見通しに関する記述」が含まれます。これはコーニングの業績および事業活動に関する現時点での予測や想定に基づくものであり、実際の結果との大きな乖離の原因となり得るリスク、不確実性を含みます。こうしたリスクおよび不確実性には次のようなものがあります。コーニングによる買収・売却その他同様の取引。グローバルなビジネス、財政・経済および政治的状況による影響。関税及び輸入税。米ドルと他国通貨（主に日本円、ニュー台湾ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン）の為替変動。製品需要および業界の生産能力。競合製品や価格設定。重要な部品および材料の入手可能性やコスト。新製品の開発と商品化。大手顧客からの注文や需要。計画レベルの四半期配当の支払いや株買い戻しに影響をもたらす可能性があるキャッシュフローや収益等の量と時期。テロ活動・サイバー攻撃・武装紛争・政情／財政不安・自然災害・大規模な健康衛生問題による事業中断の可能性。設備・施設・ITシステムまたはオペレーションの予期せぬ停止。規制や法令の策定による影響。予測顧客需要レベルに沿った資本支出調整能力。テクノロジー変化の速度。特許の執行能力および知的財産権・営業秘密の保護能力。不利な訴訟。製品コンポーネントの性能に関する問題。重要な社員の保持。主にディスプレイテクノロジー部門における、顧客の収益ある事業活動の維持能力や継続的事業活動および製造施設拡張への投資のための資金調達能力および期限内の債権支払能力。大口顧客の損失。2017年減税雇用法（Tax Cuts and Jobs Act）を含む税制改正。税務当局による監査の影響。法律制定や政府規制その他政府の活動および調査等。
これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。将来の見通しに関する記述は、あくまで公表日現在における予想です。コーニングは、新たな情報や将来の事象に照らして、将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。
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