コーニングインコーポレイティッド(NYSE:GLW)は本日、2020年第1四半期(2020年1-3月期)の業績を発表しました。
- GAAP売上高は24億USドル、コア売上高は25億USドル
- GAAP一株利益はマイナス0.16 USドル、コア一株利益は0.20 USドル
- GAAP純損失は9600万USドル、コア利益は1億7700万USドル
- GAAPとコアによる数値の主な違いは、キャパシティーの再調整と退職金の支払いに関連する非現金費用によるものです。
コーニングは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によって引き起こされた経済の不確実性と混乱を考慮して、2020年通年の見通しを撤回しました。パンデミックへの対応として、コーニングはこれまでも、そして、これからも、企業の財務力の維持、従業員とコミュニティの保護およびお客様とのコミットメントの実現という3つの主要優先事項に焦点を当てていきます。
ウェンデル P. ウィークス、会長兼CEOは次のように述べています。 「私たちは、この大変厳しい時期において会社を堅固に維持しています。コーニングの企業理念に基づいて、さまざまな方法でステークホルダーをサポートするために、思いやりを持ち組織的に行動しています。お客様に製品をお届けし、公衆衛生と経済的救援活動に貢献しながら、従業員、職場、コミュニティの安全を優先してきました。これらすべてを実行する従業員の献身を誇りに思っています」
「私たちはコーニングを困難な状況を乗り切ることができる組織に築き上げてきました - 3世紀にわたり、世界大戦、自然災害、経済的危機を乗り越え、耐え抜いて成功を収めてきました。財務体質と成長の見通しを維持しながら、現在直面している課題に対応できる能力があると確信しています」
「すべての企業と同様に、コーニングも増大するパンデミックの世界的な経済と健康への影響を受けています。第1四半期はこれらの前例のない事態を乗り切るための措置を講じ、第2四半期には追加の措置を取っていきます」とウィークスは続けています。
財務の健全性の維持
トニー・トリペニー、エグゼクティブバイスプレジデント兼CFOは次のように述べています。「第1四半期は、新型コロナウイルス感染症の影響が増大しているにもかかわらず戦略を効果的に実行したため、コーニングの事業は堅調に推移しました。重要なのは、長期的な成長に対応し、短期的な状況に適応するために、強力な財務基盤で運営していることです」トリペニーは続けて次のように述べています。「売上減少を見込んで、コストと設備投資を削減するよう事業計画を調整しています。基本的に今後2年間は返済期限をむかえる債務はなく、強いキャッシュバランスを維持し、年間でプラスのフリーキャッシュフローを生み出すと予想しています。配当は維持する予定で、自社株買いは一時停止しています。私たちは会社の財務力を維持するように取り組んでいきます」
2020年第1四半期の業績と比較
(単位は百万USドル。ただし一株利益の金額を除く。)
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
GAAP純売上高 | $ | 2,391 |
| $ | 2,817 |
| (15%) |
| $ | 2,812 |
| (15%) |
GAAP純利益(損失) | $ | (96) |
| $ | 32 |
| ** |
| $ | 499 |
| ** |
GAAP一株利益 | $ | (0.16) |
| $ | 0.01 |
| ** |
| $ | 0.55 |
| ** |
コア売上高* | $ | 2,529 |
| $ | 2,851 |
| (11%) |
| $ | 2,850 |
| (11%) |
コア利益* | $ | 177 |
| $ | 406 |
| (56%) |
| $ | 365 |
| (52%) |
コア一株利益* | $ | 0.20 |
| $ | 0.46 |
| (57%) |
| $ | 0.40 |
| (50%) |
*Non-GAAPによる数値。GAAPによる数値とNon-GAAPによる数値の調整については、このニュースリリースに続く表やコーニングウェブサイトでご覧いただけます。
**Not Meaningful
第1四半期部門別業績
ディスプレイテクノロジー部門
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
純売上高 | $ | 751 |
| $ | 795 |
| (6%) |
| $ | 818 |
| (8%) |
税引前純利益 | $ | 192 |
| $ | 227 |
| (15%) |
| $ | 263 |
| (27%) |
純利益 | $ | 152 |
| $ | 180 |
| (16%) |
| $ | 208 |
| (27%) |
ディスプレイテクノロジー部門では、第1四半期売上高は7億5100 万USドルで、純利益は1億5200万USドルでした。ディスプレイガラス市場の第1四半期の出荷量は前四半期比で一桁台前半の割合で増加し、コーニングの出荷量は一桁台前半の割合で減少し、いずれも予想通りの結果となりました。前四半期比の価格低下は穏やかでした。
オプティカルコミュニケーション部門
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
純売上高 | $ | 791 |
| $ | 903 |
| (12%) |
| $ | 1,064 |
| (26%) |
税引前純利益 | $ | 37 |
| $ | 81 |
| (54%) |
| $ | 181 |
| (80%) |
純利益 | $ | 29 |
| $ | 62 |
| (53%) |
| $ | 142 |
| (80%) |
オプティカルコミュニケーション部門では、第1四半期の売上高は7億9100万USドルで、予想通りでした。 事業は、短期的な売上に合わせ、継続してコスト構造を調整しています。
エンバイロメンタルテクノロジー部門
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
純売上高 | $ | 320 |
| $ | 374 |
| (14%) |
| $ | 362 |
| (12%) |
税引前純利益 | $ | 44 |
| $ | 81 |
| (46%) |
| $ | 70 |
| (37%) |
純利益 | $ | 35 |
| $ | 64 |
| (45%) |
| $ | 55 |
| (36%) |
エンバイロメンタルテクノロジー部門では、自動車メーカーは主要市場での生産を一時停止し、その結果、第1四半期の売上高は前年比12%減少し、経営陣の予想を下回りました。 収益性は出荷量の減少の影響を受けました。
スペシャリティマテリアルズ部門
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
純売上高 | $ | 352 |
| $ | 453 |
| (22%) |
| $ | 309 |
| 14% |
税引前純利益 | $ | 65 |
| $ | 119 |
| (45%) |
| $ | 62 |
| 5% |
純利益 | $ | 51 |
| $ | 94 |
| (46%) |
| $ | 49 |
| 4% |
スペシャリティマテリアルズ部門の第1四半期売上高は、3億5200万USドルで予想を上回りました。プレミアムガラス、その他のGorilla Glassイノベーション、アドバンストオプティクス製品の堅調な需要のため、売上高は前年比14%増でした。
ライフサイエンス部門
| Q1 2020 |
| Q4 2019 |
| 増減率% |
| Q1 2019 |
| 増減率% | |||
純売上高 | $ | 258 |
| $ | 256 |
| 1% |
| $ | 243 |
| 6% |
税引前純利益 | $ | 48 |
| $ | 49 |
| (2%) |
| $ | 39 |
| 23% |
純利益 | $ | 38 |
| $ | 38 |
|
|
| $ | 31 |
| 23% |
ライフサイエンス部門の第1四半期売上高は2億5800万USドルと予想通りで、前年比6%増でした。純利益は、販売量の増加と製造パフォーマンスの最適化により、前年比23%増でした。
今後の投資家向け説明会について
コーニングは、5月13日にJPモルガンのグローバルテクノロジー・メディア&コミュニケーションカンファレンス、6月2日にバンク・オブ・アメリカのグローバルテクノロジーカンファレンスに参加します。どちらもヴァーチャルカンファレンスとして開催されます。
第1四半期のカンファレンスコールについて
コーニングは4月28日(火)の米東部標準時間午前8時30分より、 第1四半期のカンファレンスコールを開催します。開始時刻の約10-15分前にフリーコール (877) 226-8216あるいは国際アクセス番号(409) 207-6983 までお電話いただきご参加ください。アクセスコードは 165320です。カンファレンスコールの様子をライブオーディオウェブキャストでお聴きになるには、コーニングのウェブサイト(http://www.corning.com/investor_relations)をご覧になり、Eventsをクリックして指示に沿って進めてください。
本プレスリリースの情報の表示について
Non-GAAP財務指標は、米国で一般に認められた会計原則(GAAP)またはそれに代わるものに準拠していません。コーニングの Non-GAAP財務指標は、一般的な経済状況や企業活動において、基本となるファンダメンタルズやトレンドを反映していないイベントによって引き起こされる項目の影響を排除しています。コーニングは、Non-GAAP財務指標を開示することで、実際の事業活動のトレンド把握を妨げる項目の影響を除いた財務成績分析に役立つと考えています。これらのNon-GAAP指標の定義および、直接比較可能なGAAP指標との調整については、当社ウェブサイト「Investor Relations」ページの「Financials and Filings」タブにある「Quarterly Results」をクリックすると参照いただけます。また、本プレスリリースの付属資料でもご確認いただけます。
将来の見通しに関する注意点
本リリースには、(1995年米国民事訴訟改革法の意味における)「将来の見通しに関する記述」が含まれます。これはコーニングの業績および事業活動に関する現時点での予測や想定に基づくものであり、実際の結果との大きな乖離の原因となり得るリスク、不確実性を含みます。こうしたリスクおよび不確実性には次のようなものがあります。昨今のCOVID-19 (新型コロナウイルス感染症)の感染拡大の発生の期間および深刻度、それに伴うビジネスの需要、オペレーション、およびグローバルサプライチェーンへの影響。コーニングによる買収・売却その他同様の取引。グローバルなビジネス、財政・経済および政治的状況による影響。関税及び輸入税。米ドルと他国通貨(主に日本円、ニュー台湾ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン)の為替変動。製品需要および業界の生産能力。競合製品や価格設定。重要な部品および材料の入手可能性やコスト。新製品の開発と商品化。大手顧客からの注文や需要。計画レベルの四半期配当の支払いや株買い戻しに影響をもたらす可能性があるキャッシュフローや収益等の量と時期。テロ活動・サイバー攻撃・武装紛争・政情/財政不安・自然災害・大規模な健康衛生問題による事業中断の可能性。設備・施設・ITシステムまたはオペレーションの予期せぬ停止。規制や法令の策定による影響。予測顧客需要レベルに沿った資本支出調整能力。テクノロジー変化の速度。特許の執行能力および知的財産権・営業秘密の保護能力。不利な訴訟。製品コンポーネントの性能に関する問題。重要な社員の保持。主にディスプレイテクノロジー部門における、顧客の収益ある事業活動の維持能力や継続的事業活動および製造施設拡張への投資のための資金調達能力および期限内の債権支払能力。大口顧客の損失。2017年減税雇用法(Tax Cuts and Jobs Act)を含む税制改正。税務当局による監査の影響。法律制定や政府規制その他政府の活動および調査等。これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。将来の見通しに関する記述は、あくまで公表日現在における予想です。コーニングは、新たな情報や将来の事象に照らして、将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。
これらの諸リスクその他要因の一覧については、Form 10-Kの年次報告書およびForm 10-Qの四半期報告書に記載されたリスク要因と将来の見通しに関する記述を参照ください。将来の見通しに関する記述は、あくまで公表日現在における予想です。コーニングは、新たな情報や将来の事象に照らして、将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。
ウェブによる情報開示について
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コーニングについて
コーニング(www.corning.com)は、材料科学における世界的有数のリーディングイノベーターとして、創業以来169年にわたり人々の暮らしを変える発明を重ねてきました。ガラス科学、セラミックス科学、光学物性に関する圧倒的な専門知識と、強力な製造・エンジニアリング能力を武器に、産業に変革をもたらし人々の暮らし向上につながるような、様々な定番製品を開発してきました。研究開発およびエンジニアリングへの継続的投資、革新的な材料およびプロセスの独自の組み合わせ、そして各業界で世界をリードするお客様との深い信頼に基づく協力関係により、大きな成果をあげてきました。コーニングの能力は幅広く応用可能で相乗的な効果を発揮します。こうした能力を武器に、絶え間ない市場ニーズの変化に応えるべく進化し、変動の激しい業界において、お客様の新たなビジネス機会の創出をサポートしています。現在、モバイルコンシューマーエレクトロニクス、オプティカルコミュニケーション、オートモーティブ、ライフサイエンス、ディスプレイの各市場で事業を展開しています。