細胞・遺伝子治療薬は、他に類を見ないほどに複雑な薬剤です。これを踏まえると、細胞・遺伝子治療薬の場合は、低分子医薬品や低分子ペプチドのような完全な特徴付けや均質化はおそらく実現不可能です。せいぜいできることと言えば、製造プロセス自体の整合性の確保や一貫性を保った再現です。そこで、CGT製造のひとつひとつの手順を慎重に検討し、最適化することが必要となります。
接着細胞培養は、培養後に得られる回収物の純度が非常に高く、必要な下流工程数の削減や薬剤劣化の最小化につながるなど、数多くの利点があります。特にこれが当てはまるのは、凝固因子やレンチウイルス(LV)ベクターまたはレトロウイルス(RV)ベクターなどの分泌産物です。接着培養では細胞と可溶性タンパク質あるいはウイルスベクターが自然に分離されるため、追加的な分離操作を行うことなく目的産物を回収できますが、その代わり、回収工程において細胞由来不純物が回収物中に混入する場合があります。
バイオ医薬品の探索や概念実証(PoC)研究の多くは、接着細胞培養プラットフォームが使われています。開発段階を通じて接着細胞培養プラットフォームを継続的に使用すれば、製造事業者は、開発作業全体で単一の認定済みマスター細胞バンク(MCB)が使用できます。しかし一方で、多くの企業はスケールアップに伴い浮遊培養へ移行しています。CGTの臨床試験用製造や商用製造には、浮遊細胞培養のほうが優れている、あるいはほかに選択肢がないと考えられているためです。
このような認識が広まった背景には、どうやら組換え体サイトカインやモノクローナル抗体(mAbs)、凝固因子を巡る業界初期の経験がある程度影響しているようです。第1世代の組換えタンパク質生産の多くは、上流製造工程にローラーボトルによる接着細胞培養が用いられていましたが、ローラーボトルの培養装置を使ったスケールアップのコストや煩雑さがたちまち表面化し、一部の企業は、攪拌槽型バイオリアクターによるシングルセル浮遊培養に移行し始めました。
品質を保ちつつ大量ロット製造と原価抑制を実現するニーズを元に、培養容量数千リットルのバイオリアクターへと徐々に大型化していきました。薬剤や薬剤候補のパイプラインが飛躍的に増加する中、製造を受託するCDMOの多くは、この慣れ親しんだ環境でシングルユースのディスポーザブル方式の容量上限を拡大しようと考えました。
しかし、浮遊培養は、どうしても下流工程の細胞回収が複雑になり、可溶性産物と浮遊細胞を分離する手順が追加されます。さらに、浮遊細胞を使うと、接着細胞よりも細胞ごとの生産性が低下しがちです。さらに、製造プロセス、収率、品質特性のいずれか、あるいは複数の側面において課題が生じる可能性が高いことを踏まえると、製品開発をいつ、どのように懸濁培養プラットフォームへ移行するかを判断することは、慎重な検討を要する費用負担の大きい意思決定となります。
スポンサー企業にとっては、薬剤開発段階を通じて接着培養を使用し続けることで、薬剤開発の後期段階になっても上流プロセスの忠実性(一貫性)を維持できます(つまり、接着細胞を使用する早期試験での産生物質と、浮遊細胞を使用する後期試験での産生物質の同等性を確立するブリッジング試験が不要です)。スケールアップした接着培養バイオリアクター系は過去に存在せず、たとえあっても有益とは言えない程度にとどまっています。(マイクロキャリアなど)。
もっとも、1つひとつの細胞・遺伝子治療薬は唯一無二の存在であって、どのような製造プラットフォームであれ、単純に「プラグアンドプレイ」で適用できるものではありません。プロセス変更開発に確保できる期間、予想される課題、臨床開発や商用化で見込まれる物質必要量については、慎重に考慮しなければなりません。
浮遊培養方式への移行がこうした制約の範囲内に収まることもあれば、そもそも薬剤のニーズに応えるために浮遊培養への移行が必要になることもあります。一方で、新規の接着培養プラットフォームの採用で、多くの薬剤開発プログラムの状況が向上する可能性があり、浮遊培養への移行に費やしていたはずの時間と費用も節約できます。いずれにしても、継続的なイノベーションは、どちらのプラットフォームの発展にもプラスの効果をもたらす可能性があります。